会社概要・沿革|企業情報|国内最大級の産業専門紙「日刊工業新聞」グループの広告代理店です。

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会社概要
商号 株式会社 日刊工業コミュニケーションズ
創立 昭和42年1月30日
拠点 本 社 :〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町2-7-10 茅場町第3長岡ビル
     TEL:03(5614)3080 FAX:03(5614)3011
関西支社:〒540-0031 大阪市中央区北浜東2-16(日刊工業新聞大阪支社内)
     TEL:06(6945)0191 FAX:06(6942)3007
東海支社:〒461-0001 名古屋市東区泉2-21-28(日刊工業新聞名古屋支社内)
     TEL・FAX:052(931)0913
資本金 2,300万円
従業員 21名
年商 7億円
役員 代表取締役社長 宇居 章
取締役 中右 克昌
取締役 大木 光夫
監査役 横山 隆行
加入団体 東京商工会議所
名古屋商工会議所
(一社)日本BtoB広告協会
東京産業人クラブ
提携会社 日刊工業出版プロダクション
日刊工業サービスセンター
取引銀行 みずほ銀行 兜町支店
三菱東京UFJ銀行 大伝馬町支店
三菱東京UFJ銀行 堀留支店
三井住友銀行 人形町支店
りそな銀行 日本橋支店
主な取引先 アイダエンジニアリング(株)、旭硝子(株)、アンリツ(株)、(株)NTTドコモ、(株)京浜工業所、サントリー(株)、(独)産業技術総合研究所、ソフトバンクモバイル(株)、大同信号(株)、(株)電研精機研究所、(株)東芝、東芝機械(株)、東京パワーテクノロジー(株)、(株)栃木屋、トルンプ(株)、日本電気(株)、パナソニック(株)、浜松ホトニクス(株)、(株)日立製作所、(株)富士通エフサス、(株)牧野フライス製作所、(株)マスダック、三木プーリ(株)、三井精機工業(株)、(株)安川電機、ユニオンツール(株)、ローム(株)、日本弁理士会、東京都、資源エネルギー庁、特許庁、(地独)東京都立産業技術研究センター、(独)科学技術振興機構、(独)中小企業基盤整備機構、(独)日本貿易振興機構、(公社)応用物理学会、(一社)電子情報通信学会、(一社)日本粉体工業技術協会、(一社)日本光学会、(公社)日本包装技術協会、(一社)日本MRS、(一社)プラズマ・核融合学会、日刊工業新聞社 他(順不同)
沿革
1967年(昭和42年)1月
日刊工業新聞社の専属代理店として創立
1979年(昭和54年)4月
(株)日刊工業案内広告社と合併、業務を拡充
1988年(昭和63年)10月
京浜支社を開設、神奈川エリアの業務を拡充
1988年(昭和63年)10月
KSM企画室を社内に開設、屋外広告部門を拡充
1994年(平成6年)8月
(社)応用物理学会と広告総代理店契約を締結
1999年(平成11年)3月
(社)電子情報通信学会と広告総代理店契約を締結
2002年(平成14年)9月
イベント関連事業を拡充
2003年(平成15年)8月
セミナー・教育関連事業を拡充
2003年(平成15年)11月
東海支社を開設、中部エリアの業務を拡充
2003年(平成15年)12月
本社を千代田区九段北から中央区日本橋茅場町に移転
2013年(平成25年)9月
英国物理学会と広告総代理店契約を締結
2013年(平成25年)11月
日本光学会と広告総代理店契約を締結
2015年(平成27年)1月
(株)日刊工業コミュニケーションズへ社名変更
2017年(平成29年)1月
関西支社を設立、西日本エリアの業務を開始
日刊工業コミュニケーションズの環境指針
基本理念

日刊工業コミュニケーションズは、環境を報道の最重点分野と位置づける日刊工業新聞グループの一員として、環境問題への取り組みを社会的責務と認識し、社員一人ひとりが地球環境との共生を目指して行動します。

行動指針
  • 事業活動の全域で、省資源、省エネルギーの推進に努めます。
  • 環境保全に適合した製品の、購入・販売に努めます。
  • 廃棄物の削減と再資源化、資源の有効活用を推進します。
  • 環境方針を全社員に周知徹底し、環境管理教育および啓発に努めます。
  • 環境に係わる法令・規則の遵守はもとより、さらに積極的に環境の取り組みに努めます。